よくあるご質問

科目設置基準には、必要な科目数・単位数を記載していますが、学校によっては「単位」と明記していない運用もあるようです。レク養成課程は、実学習時間を満たしていればカリキュラムとして認めています。

養成課程主任教員となる方が養成課程の内容をご理解いただく必要がありますが、資格を取得されたばかりなど、経験不足による不安もあるかと思います。そうした場合は、所在する都道府県レク協会にもご相談いただき、指導者養成に十分な経験をお持ちの有資格者を紹介していただく方法があります。非常勤講師などで授業に携わっていただきながら、その様子を参考に教授方法など経験を深めていっていただくのも良い方法です。
また、課程認定校の先生方を対象としたオンラインでのサポートなども行っていますので、お気軽にご相談ください。

A.他校のシラバスなどをそのままご紹介することはできませんが、福祉系、教育系、スポーツ系などの典型的なものについてご紹介しております。

A.特に順序は示しておりません。先生によっては理論的なこと先行して学習し、後から実践内容としての実技を学習する先生もいるでしょうし、その逆も当然ありえると思います。ただし、現場実習は理論や実技の学習内容がどのように現場に反映されているか確認するための要素をもっていますので、学習の後半部分に位置付けてください。

A.基礎資格の場合、実習科目（9ｈ）は、「スタッフ参加（6ｈ）」と「事業参加（3ｈ）」に分けられ、どちらも履修する必要があります。
スタッフ参加は、学校の科目として位置付けられているもの（例：介護実習、教育実習）で、外部の人に対してレクリエーション支援を行う機会のあるものが認められます（理論や実技で学んだことを活かして、事業の企画・運営・振り返りの一連の流れが経験できるもの）。
一方、事業参加は日本レク協会や県レク協会が関わっている事業（主催・共催等）に単純に参加者として参加してもらうこととなります。
（最低2回以上。1.5ｈ×2回＝3ｈとカウント）

A.できます。貴校の近くで熱心に取り組んでいらっしゃる先生をご紹介いたします。

A.授業運営の工夫はいろいろあり、先生方も苦労されている点だと思います。運用として講義の中に実技的な内容が入ることもあるでしょうし、その逆も当然考えられますので、理論・実技双方の内容を混ぜて実施しても結構かと思います。
しかし、もともと理論科目には理論科目としての「ねらい」があるはずですので、第一義的にはそのねらいを達成するための授業計画がないといけないのではないかと思います。申請の書類では、そのねらいと授業計画を具体的に示していただきます。

A.レクリエーションの理論や実技の必要な学習項目を、既存科目の中で読み替えることができます。その際、必要最低限の学習時間が指定されていますのでご注意ください。また、良き換え科目を担当される教員は、養成課程主任教員やレク関係の教員であることが望まれます。

A.スポーツ・レクリエーション指導者を養成する場合、養成課程主任教員がスポーツ・レクリエーション指導者資格（もしくはレクリエーション・コーディネーター資格）を取得いただく必要があります。また、カリキュラム条件としては、スポーツ・レクリエーション指導者の学習時間をレクリエーション・インストラクターの取得時間に12時間程度追加すれば両方の資格を取得することも可能です。

A.できます。
養成科目として登録する科目区分は、カリキュラム・ポリシーに記載されている科目区分となりますので、必ずしも学校で設置している科目区分と同じである必要はありません。

A.次の条件を満たすことが必要です。

1. 常勤教員の方で養成課程のレクリエーション資格を保有する方
2. 教員としての活動実績および研究実績（審査があります）

なお業績評価は、介護福祉士や保育士、教諭としての実務経験が5年以上あるといったことや、教員としての経験や教授歴などを審査します。
（資格認定委員会審査）

A.日本レク協会は認定の是非を判断する団体ですので、教員の紹介は致しません。貴校が所在する都道府県レク協会にお尋ねいただくか、紹介していただけそうな他校の先生をご紹介しますのでご検討下さい。

A.いきなり認定を取り消すことは致しません。ただ、条件を満たさないまま長く時間が経過することは好ましいことではありません。そこで、1年程度時間的な猶予を持って、その間に条件を満たす教員をご準備いただくようお願いしています。
例えば、学内のどなたかの先生にレク資格を取っていただくことや、条件を満たす教員の採用のご検討をいただく等のことなどが考えられます。 また、先生が資格を取られる場合、日本レク協会主催の「課程認定校教員のためのレクリエーション・インストラクター養成講習会」を開催していますので、ご検討ください。

A.主要な授業を担当していただくことが大切ですが、養成講座の統括的な役割を担っていただく役割が主になります。ですので、すべて時間を科目担当教員の方が教授する養成方式も可能です。（ただし、理論と実技の概ね半分程度の時間は、公認指導者資格を持つ教員が担当することが定められています。）
理想的には、主要な授業を担当され、学生にどのような指導者としての知識・技術を身につけてほしいかを明確に伝えていただきたいと考えています。

A.日本レク協会は認定の是非を判断する団体ですので、教員の紹介は致しません。貴校が所在する都道府県レク協会にお尋ねいただくか、
紹介していた学校により教員の位置付けが様々あるかと思いますが、日本レク協会では次のように考えています。

1. 企業で言えば正社員としての雇用関係が結ばれている（社会保険の加入等）
2. 授業のみの担当ではなく、クラス担任やその他学務についても役割がある
3. 学校の運営について発言できる立場にある
4. 週３～4日程度の勤務が義務づけられている　等

A.大学・短期大学の教員は、事前に文部科学省の厳しい教員審査もしくは、自校の教員基準を設け教授会にて責任ある選考がなされています。また、年度ごとに全国の大学・短大教員名簿も出されていますので、専任であることを確認する手段は公表された資料を基に出来るわけです。
それに対して専門学校、各種学校の場合は、教員の届出は都道府県または市区町村の行政機関に報告のみとなっており、その教員の採用基準も各校によってバラツキがあるようです。また、公表されている確認の手段がない為に「行政機関に提出した教員関係の申請書類のコピー」を求めております。

A.主任教員の先生は各校１名の登録となっておりますので、代表の先生を１名登録してください。

A.主任教員の変更をする場合は、主任教員の登録申請書の提出が必要です。日本レク協会までご連絡ください。

A.いけないことはありません。担当される先生のご経験により可能な場合もあるかと思いますが、レク活動の多様性や先生ご自身の経験、地域とのつながりなど、一人で担当するには不十分な要素も出てくるのではないかと思います。また学生にも、複数の教員によりレクの多様な考え方を伝えるようにしましょう。

A.必ずしもレク資格をお持ちでなくても授業は担当することが出来ます。ただし「幅広いレクの考え方の中の一部を、専門領域を持つ先生が担当する」という視点は忘れてはなりません。専門領域の学習内容をそのまま学生に伝えるのではなく、レクの考え方に引き付けて担当いただくことが必要です。その橋渡しをするのが養成課程主任教員の役割になります。

A.学校としてご負担いただく費用と資格取得する学生が負担する費用の2種類に分けられます。学校として負担する費用は、課程認定料（レク・インストラクターの場合）100,000円（税込）です。学生が負担する費用として登録申請の諸費用（レク・インストラクター）は、17,600円（税込）です。申請する資格により金額が変わりますのでご注意下さい。

A.課程認定料は認定を受けようとする学年の学生が、資格を取得するまでの一連のプロセスに対する費用です。例えば平成24年度の入学生に対する認定申請をする場合、2年後に資格取得すると、その2年間に対する費用ということになります。
ただし、次年度の入学生に対して同様の認定申請をしようとする場合、課程認定料が発生しますので、一見すると毎年必要ということになります。

A.資格を登録する際に必要な費用を登録料と言います。令和3年度登録料・更新料は以下のようになります。
レクリエーション・インストラクターまたはスポーツ・レクリエーション指導者のいずれかを取得する場合は、17,600円（税込）※基礎資格
レクリエーション・コーディネーターまたは福祉レクリエーション・ワーカーのいずれかを取得する場合は、8,600円（税込）※専門資格
また、資格登録から２年後の６月末時点で資格の更新が必要となります。その際の費用を更新料と言います。更新料は基礎資格については12,100円で、専門資格は17,600円（税込）です。 （複数資格を取得・更新される場合は、金額が異なります。）

A.卒業要件は必須ではありません。資格取得に必要な単位を履修済みであれば、学年関係なく申請できます。

A.結構です。様式のサイズや記入欄の大きさ等が大きく変わらないよう、なるべく忠実に作成して下さい。

A.可能です。下記のメールアドレスに「申請書類希望」とメールをいただければ、折り返し申請書類を添付して返信します。
メールでの申請はこちら

A.可能です。FAXやメールで結構ですのでお送りください。こちらから折り返しご連絡させていただきます。

A.可能ならば「改訂案」の段階で提出していただき、確定次第正式な書類をお送り下さい。

A.お持ちいただく必要はありません。郵送等でお送り下さい。ただしFAXでの提出は認めておりません。

A.すべての課程認定校が会員となる課程認定校研究連絡会議（正式名称：日本レクリエーション協会公認指導者養成課程認定校研究連絡会議）は、課程認定制度の教育内容の充実を図るとともに、課程認定校相互の連携と、都道府県レク協会との連携を強め、人材養成の円滑な実施と課程認定校の社会的地位向上を図ることを目的とし、1989年8月に発足しました。

A.課程認定校養成課程主任教員の方が会員となって組織されています。会員の中から幹事長、全国幹事等を選任して会務の運営を行っています。

A.全国研究集会やブロック別の研修などを通して、レクリエーション教育に関する研究や教授法の開発と共有を行っています。また、教育活動助成などを通して、会員の皆様の研究や教育実践支援を行い、その成果は研究紀要「自由時間研究」を通じて紹介しています。

A.課程認定校研究連絡会議は、日本レクリエーション協会からの活動助成金により運営されておりますので、会費の支払いはありません。

A.「認定申請中」ということを明記していただければパンフレット等にも掲載していただいて結構です。

A.同じ敷地内に設置されている場合について認めています。ただし、養成課程主任教員はいずれかの学部や学科の所属となられると思いますので、他の学部や学科とうまく連携できるよう、ご調整ください。

A.資格の申請はあくまでも学生本人の意思です。養成課程主任教員からは資格を持つ時のメリットや資格を持っている卒業生の活動紹介、必要な経費など十分説明をしていただき、資格の申請を薦めていただきたいと思います。本サイトの４つの資格についての説明や在学生のページなどに掲載している情報などをご紹介ください

A.福祉レク・ワーカーの課程認定校のみの申請で結構です。ただし次のようなケースにより学生からレク・インストラクターの資格がほしいと言われることは考えられないでしょうか？

1. インストラクター部分の単位は取れているが、福祉レク・ワーカーに必要な単位の一部を落としてしまった。
2. 福祉レク・ワーカーの学内審査が不合格だった。
3. 福祉レク・ワーカーは登録料が高いので、とりあえずインストラクターとして登録したい

このような場合、インストラクターの課程認定校としても認定されていなければ、学生はインストラクターの資格申請をすることは出来ませんので、学校として良くご検討下さい。

A.現在のところ、課程認定校で取得した単位と、地域の養成講座で取得した単位とは、互換性がありません。そのような希望を持つ学生がいらっしゃる場合は、貴校の中で学習を終了するようご指導下さい。

A.できます。
資格取得に必要な科目を履修していれば、卒業後でも母校から資格申請ができます。当該年度の資格取得対象学生と一緒に手続きをしてください。

A.取れます。認定されている学科の所定の科目を履修していれば、他学科の学生や科目等履修生でも資格取得はできます。

A.取れません。聴講生では単位は認定されないと思います。レク資格は、あくまでも認定された科目を履修することにより資格取得を認めるものです。

A.日本レクリエーション協会に再取得制度が設けられています。ただし、ご本人が資格を保有していた事実を示す日本レクリエーション協会発行の資格証や認定証などの提示が必要となります。万一これらの根拠書類等を紛失された場合には、最初から取得が必要となります。
再取得についての問い合わせは「日本レクリエーション協会登録センター」となります。

A.課程認定校認定審査基準の第5条に、「教育水準の確保を図るため、協会が指定する研修会等に養成課程主任教員または科目担当教員を派遣しなければならない」と定めております。
毎年、協会より対象となる研修を指定し、ご案内しますので、それらの中から適した研修を受講してください。
（例：全国研究集会、ブロック研修会、全レク、スキルアップ講習会など）

A.課程認定校でレクリエーション公認指導者資格を取得する学生を対象に、卒業時に表彰する制度です。
表彰対象となる方は、各校１名を対象に養成校長推薦を受けて表彰するものです。卒業式に合わせて賞状をお送りしています。

A.課程認定校でレクリエーション公認指導者資格を取得する学生向けに、公認指導者と同じコンテンツを利用できるのが、学生会員です。
誤ってレクぽ会員として登録してしまうと学生会員としての特典が利用できません。

1. マイページから退会手続きを行いレクぽ会員登録を取り消す
2. 改めてこちらから学生会員登録を行う